リフォームと聞くと、住宅のリフォームをイメージする人が多いと思いますが、近年リフォームの対象として注目されているのが倉庫です。
とくに面積が広くて天井も高い倉庫は、住居やオフィス、店舗などさまざまな用途に変更できる可能性を秘めているため、大変人気です。
今回は、倉庫のリフォームで発生する費用やリフォームのメリット・デメリットについて解説していきます。
もっている倉庫を有効活用！用途変更の種類
倉庫をリフォームすることで、どういった建物に用途を変更できるのか、いくつか例を紹介します。
住居
倉庫特有の無機質な外観からは想像しにくいかもしれませんが、リフォームによって住居として活用されるケースも少なくありません。
高い天井を活かしてロフトを造ったり、むき出しの配管ダクトや打ちっ放しのコンクリートの壁を活かしてヴィンテージ感のある内装にしたり、個性的で広々とした住居を造るのに倉庫は向いています。
ただし、一般的な住宅のリフォームと違い、水道・ガスなどのインフラ環境は別途整備する必要があります。
店舗
倉庫は店舗用にリフォームされるケースも多いです。理由は以下の3つとなります。
1つ目は「賃料や販売価格の安さ」です。一般的に倉庫は店舗用物件と比べて、賃料や販売価格が低い傾向にあります。コストカットできるという点で、店舗経営者にとって倉庫は魅力的な物件です。
2つ目の理由は、「構造がシンプルであること」です。倉庫は非常にシンプルな構造でできているため、リフォーム時の解体費用を抑えやすくなります。
浮いた費用を備品や内装、広告など他のことに使えるので、より理想に近い店舗を生み出すことができます。
3つ目は、倉庫ならではの「デザイン性」です。倉庫ならではの広い面積、高い天井、開放感、無骨でヴィンテージ感のある内装は、お洒落な空間を演出するのにおすすめのデザインでしょう。
オフィス
倉庫特有の広々とした空間は、オフィスとして活用しても十分に力を発揮してくれます。
開放的な空間で仕事に取り組めるので、クリエイティブな業種には特にオススメです。またこういった倉庫を改装したオフィスは、「郊外で大きめのオフィスを所有したい」という企業から比較的人気があります。
配送センター
広い面積を活かし、配送センターとして再利用するという手段もあります。というのも、新型コロナウイルスの感染拡大によって巣篭もり需要が高まり、インターネット通販市場が急速に拡大しました。
実際、総務省が2020年12月におこなった「家計消費状況調査」では、EC（ネット通販）サイトを利用する世帯が急激に増えたことが明らかになっています。
ECサイトの利用者が増えるということは、比例して流通する商品の総量も増えるということです。となれば、これまで以上に商品を保管する場所が必要になってくるでしょう。
今後も巣篭もり需要が継続し、ECサイト利用者が増えるようであれば、配送センターの建設場所として大型の倉庫が注目される可能性は十分にあります。
倉庫リフォームの魅力やメリットは？デメリットについても解説
倉庫は建物の構造上、さまざまな用途に変更しやすいというメリットがあります。しかしその反面、倉庫ならではの問題も複数あるので、しっかりチェックしてみてください。
倉庫リフォームのメリット
1、費用が安い
倉庫のリフォームは住居や店舗の居抜き物件と比べて、比較的工事費用を安く抑えることができます。理由としては解体時に壊すものが少なく、解体費を大幅に浮かせることができるからです。
2、間取りやデザインの自由度が高い
倉庫は面積が広い上に、仕切りがほぼありません。そのため、新しい用途に合わせてレイアウトや部屋数、デザインを自由に決めることができます。
また天井も高いので、ロフトを造ったり、1階部分を駐車場にしたりなど、デザインの自由度はかなり高いと言えるでしょう。
3、ユニークなデザインにできる
コンクリート打ちっ放しやむき出しの柱や配管、鉄骨の筋交いなど、倉庫ならではのヴィンテージ感のある内装をそのままインテリアとして活かすことができます。
ゼロから同じデザインで造ろうとすれば相応の費用がかかりますが、倉庫であればその費用をかけることなくお洒落な内装を実現できるのでメリットといえるでしょう。
倉庫リフォームのデメリット
1、水道・ガスなどのインフラ整備が必要
倉庫には、水道やガスなどのインフラ環境が整っていないことが一般的です。荷物を保管するという目的しかなかったわけですから、住居や店舗、オフィスとして活用するためにはインフラ整備が不可欠となります。
2、断熱性&防音性が低い
食品や薬品などを取り扱っている倉庫の場合、普通は断熱性を考慮した造りになっています。しかし、そうでない場合は断熱材も使われておらず、壁は薄くて冷暖房が効きにくい造りとなっていることが多いです。
なので、倉庫を住居や店舗・オフィスとしてリフォームする際は、断熱工事が必須です。ちなみに倉庫は防音対策もされていないことが多いので、断熱工事と同様に対策が必要でしょう。
3、窓が少ない故の弊害がある
倉庫は人が長時間そこに滞在することを前提に造られていないので、窓が少ないです。そのため、風通しが悪かったり、採光条件（光の量や明るさ）が悪かったりします。そういった場合は目的に沿った窓を増設する必要があります。
ちなみに、大手メーカーの既製品を使って費用を最小限に抑えたとしても、小窓1つで約10万円～15万円くらいが相場といわれています。
また光を採り入れるための天窓増設は、天井の解体費用や廃材の処分費用の他、足場を作る必要もあるので、費用の相場は約30万円～50万円ほどかかります。
4、用途変更の手続きが必要
倉庫に限らず、すべての建物には建築時に守るべき基準があり、換気や防火性能、採光、温度など、建築基準法によって細かく定められています。
リフォームによって建物の用途を変更する際、仮にそういった基準を無視すれば、事故や災害時に被害が悪化する可能性が高まるのです。だからこそ倉庫の用途を変える時には、役所に出向いて変更手続きをするという決まりがあります。
注意しなければならないのは、場所次第ではそもそも倉庫の用途を変更してはいけない場合もあるという点です。
例えば都市計画法によって定められた「工業専用地域」は、工業業務の利便の増進を図る地域とされているため、住居の建設ができません。
事務所・オフィスへの転用は可能ですが、店舗へ転用する場合は「物品販売店舗及び飲食店はNG」などの厳密な制限があります。
このように倉庫の用途変更をする際には、そもそも用途変更をしても問題ないかどうか、法的な制約をしっかり確認するようにしましょう。
倉庫のリフォーム費用の相場
では、実際に倉庫をリフォームするにはどのくらいの費用が必要なのでしょうか。用途ごとに解説します。
住居にリフォームする場合の費用相場
倉庫の規模にもよりますが、倉庫をリフォームして住居に変える場合、基本的にフルリフォームとなるため、少なくとも500万円以上の費用がかかってくるでしょう。
住居として使うためには、水道やガスなどのインフラ整備、断熱性や防音性の強化は必須なので、安くともそれくらいの費用がかかるのです。
また、間取りを大きく変更したり、素材にこだわった内装にしたり、高価な設備を追加したりする場合は、1000万円〜2000万円ほどの工事費用がかかる場合もあります。
店舗にリフォームする場合の費用相場
倉庫をリフォームして店舗にするには、約500万円〜1,000万円の費用がかかると言われています。むき出しのダクトや鉄骨など、倉庫特有の内観をそのままインテリアとして活用できるため、内装費をコストカットしやすいのです。
ただし、業態によっては設備投資で大幅に負担が増えるケースもあります。例えば、飲食店で業務用のオーブンや本格的なピザ窯を導入する場合、それだけで100万円以上の費用がかかることもあるのです。
こういった専用の設備は中古でも相応の値段がしますので、飲食店として活用する場合はあらかじめきちんと予算を組んでおきましょう。
オフィスにリフォームする場合の費用相場
倉庫をオフィスに変える場合、約200万円～1,000万円の費用がかかると言われています。そもそもオフィスは、住居や店舗と比べて必要な設備が多くありません。
さらに面積の広さを活かして、極力間仕切りなどを使わない設計にすれば、住居や店舗よりも控えめなコストでリフォームが可能です。
倉庫のリフォームはDIYで対応可能？
リフォーム次第でさまざまな用途に変更できる倉庫ですが、業者に依頼せず自分で工事をすれば、当然費用は抑えられます。
しかし、実際に倉庫のリフォームをDIYで対応することはできるのでしょうか？
倉庫をDIYするのは難しい
倉庫のリフォームを全てDIYでおこなうのは、困難といえるでしょう。
壁紙の張り替えや収納作り程度の軽作業であれば、DIYでも十分対応可能です。しかし、先述したように倉庫はそもそも人が快適に暮らしたり、同じ空間に長時間滞在することを前提に造られていません。なので、比較的大掛かりなリフォームが必要となります。
それに加えて、ガスや水道等のインフラ環境の整備はもちろん、断熱性や防音性にも配慮した工事が必要です。そのため、自分でDIYで倉庫をリフォームするのは難しいでしょう。
専門家に一度相談しよう
倉庫をリフォームするなら、極力自力でのDIYを避け、詳しい専門業者に相談しながら工事を進めるのがおすすめです。DIYで自分の好きに装飾したい場合は、簡単なところのみにしておくのが安心でしょう。
倉庫をリフォームした後の使い道としては、大きく2つあります。
まずひとつ目は、「自分で使う」という選択肢です。住居に用途変更すれば、自分で住むことができます。また、店舗やオフィスに変更したのであれば、そこを利用してビジネスも展開できるでしょう。
ふたつ目は、「第三者に使ってもらう」という選択肢です。貸し出して賃料を得たり、売却して売却益を得られる可能性があります。
ただし、第三者に使ってもらうには、
こういったことを細かく確認する必要があり、事業計画を立てることに等しいのです。なので、過去にそういった経験が乏しい人にとっては、倉庫をリフォームして収益化するのは中々ハードルが高いでしょう。
倉庫のリフォームを考えているなら、ぜひ専門家に頼るようにしましょう。弊社は、リフォームだけでなく、その後の活用も一緒に考えて提案をします。
今所有されている倉庫に関して、何かお困りなことがありましたら、ぜひ近畿住宅流通までお気軽にお問い合わせください。